配送インフラの革命!ドローンが途上国の暮らしを劇的に変える!?

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アフリカを中心とした途上国は近年、新たな成長マーケットとして注目を集めるようになりました。中間所得層が増えており、1980年に1億1,100万人(全人口の約26%)だったのが、2010年には3億1,300万人(同34.3% ※但し、同年アフリカの全人口も10億人を越えた)となり、30年間の間で中間層は3倍にもなっているのです。しかし一方で、アフリカはインフラが未整備な地域が多く、未だ多くの課題を抱えています。

 

 

FacebookやGoogleがインターネットインフラ整備に乗り出す

FacebookやGoogleは、発展途上国などに住み、インターネットへの接続環境が整っていない50億人の人々に無線通信によるネット網を届けようとしています。Facebookは地上20キロメートルに滞空することができるドローンを利用してネットインフラを整備しようとしています。 また、GoogleはProject Loonという構想を立ち上げており、気球を利用して次世代インターネット網を構築しようとしています。

Androidを中心としたスマートフォンが劇的に安くなった今、これらのインターネットインフラの整備が終わり、ネットが本格的にアフリカに普及すれば人々の生活は劇的に変化を遂げるようになるでしょう。

 

配送インフラの整備が急務

インターネット網が発達しても、さらに大きな課題が残ります。それは物流のインフラ整備が進まないことです。世界人口の7分の1(約10億人)の人々が、道路がしっかりと整備されていない地域や、季節によっては雨季や積雪などの影響で周囲の町から孤立してしまう地域に住んでいます。そしてそれはアフリカで多く見られる問題で、生活必需品の確保が難しかったり、病気になっても必要な医薬品を手に入れることができないといった課題を生み出しています。

 

 

米スタートアップ「Matternet」はアフリカを中心とした途上国でドローンによる輸送インフラの整備を目指すスタートアップです。同社は、ドローンを利用して交通インフラが整備されていない町に物資を届ける取り組みをしています。

参考:空中輸送システムを開発するスタートアップ「Matternet」が途上国で医薬品の配送テスト

参考:地球上の7分の1の人に届ける夢のドローン配送

 

また、「Afrotech Project」のディレクターを務めているJonathan Ledgard氏が立ち上げた「Flying Donkey Challenge」も注目を集めています。同プロジェクトは、ケニア山(標高5199メートル)の周囲をドローンが飛行し、24時間以内に指定のチェックポイントに荷物を配送して代金をもらってくるという大会です。

 

ドローンの配送インフラが発達することによってアフリカの暮らしが大きく変化するのは間違いありません。アフリカ大陸の中でもこういった配送インフラを必要とすると地域は高層ビルもほとんどないため、ドローンの飛行には向いている地域と言えます。Matternetのようなスタートアップが同地域でドローン配送のノウハウを蓄積し、先進国にノウハウとテクノロジーを逆輸入するという未来が到来するかもしれません。

 

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