DARPA(米国国防高等研究計画局) が開発する複数のドローンの自律航行技術に注目!

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一人のオペレーターが複数のドローンを操作

DARPA(米国国防高等研究計画局)は軍事目的で利用される無人航空機ドローンの自律飛行技術の開発に力を入れています。DARPAでは2015年の1月から本格的に研究開発を開始し、複数のドローンが互いに位置や速度などの情報をやりとりしながら連帯飛行できるシステムを構築しています。「Collaborative Operations in Denied Environment(CODE) 」と名付けられたこのプロジェクトでは、他のドローンと通信しながら軍事ミッションに活用することが目標です。一つ一つのドローンが高い自律飛行制御をすることも非常に難しいのですが、複数台のドローンを一度に制御できるようになれば、軍事目的以外でも商業利用など様々な場面で応用することができるようになるでしょう。

 

DARPA(米国国防高等研究計画局)

 

日本だとドローンと聞くと、プロペラが複数個付いているマルチコプターを連想する方が多いですが、DARPAが進めているプロジェクトでは固定翼型の大型の無人航空機が対象となっているようです。

 

DARPA(米国国防高等研究計画局)

 

軍事関連でドローンが利用される際、今まではドローンの機体の操作以外にも複数人のオペレーターがチームになって一台の機体をリモートコントロールしていました。一方でDARPAが開発しているこのシステムでは、一人のオペレーターが編隊飛行している6機以上のドローンを一元管理することができるようになります。オペレーターは戦況に合わせて、リアルタイムでドローン群を操作して命令を下していきます。

 

DARPA(米国国防高等研究計画局)

 

今回のプロジェクトは、DARPA自身が研究開発を行うわけではなく、DARPAと提携をした民間企業が編隊飛行が可能な自律型のドローンを開発しています。プロジェクトの指揮はDARPAがとっていますが、開発自体は民間企業のため、将来的にこのシステムが実用化された場合には、民間転用もあり得るということです。インターネット技術が始めに軍事関連で発達してから、民間に転用されて爆発的に広がったように、今回のドローンの制御システムについても、公開されれば商業利用目的に一気に広まる可能性を秘めていると言えるでしょう。

無数のドローンを一元管理することができるシステムは、産業が発達していく中で将来的に必ず必要になるテクノロジーの一つです。DARPAのプロジェクトが成功し、民間転用される日もそう遠くないかもしれません。

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