DJIの飛行区域制限がハッキングされる事態に

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ZDNetやThe Driveによると、DJIの飛行制限区域である「No Fly Zone」が趣味のハッカーなどによって無効化されていることを報告しました。DJIドローンの利用者は簡単にパッチ(データ)をダウンロードしたり、DJIに関するソフトウェアパックが販売されている様々なWebサイトに簡単にアクセスできてしまいます。現代のようなインターネット時代には、ソフトウェアの基本的なコード部分をオーバーライドすることはそれほど難しくなく、この問題をDJIは非常に懸念していると言います。

 

URL:The DRIVE

 

DJIのドローンは、ジオフェンシング(地図上に仮想的なフェンスを設置する技術)によって飛行制限を実装しており、PhantomやSparkといったドローンが空港や危険地域などの制限区域を飛行したり、規制されている高度に達することを防いでいます。

しかし、例えばCopterSafeというサイトでは、ドローンのそのような制限を無効にするドローンソフトウェアパックを提供しています。またこのWebサイトでは、No Fly Zoneの高さなどの制限が取り除かれている改造機が用意されています。このようなハッキングソフトによってドローンはGPSシステムを混乱させて、飛行禁止区域での飛行が可能になります。

DJIの技術セキュリティーディレクターであるVictor Wang氏は、無責任なドローンの使用により潜在的に他人を危険にさらす可能性があることを換気しました。また彼は「ドローンの操作・ソフトウェアをハッキングするものは、不安定な飛行行動を引き起こす可能性があるため、DJIドローンの無許可の改造は推奨されません。」と述べています。

Wang氏の発言は当然の内容であり理解できるものである一方で、本質的に「制限されない」ドローンというものもまた多くの人に取って求められているものでもあります。つまり、自由と安全の間には常に見えない線が引かれており、このトレードオフはドローンに限らず、多くの分野で納得のいく解決策が見つからないことが多いです。

 

URL:DJI | No Fly Zone

 

今月にもDJIはソフトウェアのアップデートをしていますが、ハッキングされている古いバージョンのOSがまだ利用可能であることも事実です。DJIのスポークスマンはこの問題に関して徹底的に調査しており、同社は「以降では、場合によっては事前の告知なくアップデートを敢行する可能性もある」と述べています。

DJIはドローン市場ではスマホ市場におけるiPhoneと同等の位置にいると言っても過言ではなく、ドローン市場を牽引していく立場として、安全面の配慮は最大限の配慮をしなければなりません。今後のDJIの動向に注目です。

 

source:The DRIVE , ZDNet

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