盗撮に密輸?ドローンの悪用を防ぐための対策が急務

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「空の革命」とも言われ、未来のテクノロジーとして注目を浴びているドローン。近年は世界中でホビーライクなドローンが流行するなど、一般消費者からも注目度がアップしています。しかし、一般に広まるに連れて懸念されているのがドローンが悪用される危険性です。

 

 

ホワイトハウスに侵入

2015年1月にはホワイトハウスにドローンが墜落する事件が起きましたが、この事件では犯人は酔っ払ったシークレットサービスであったため、大きな被害は出ませんでした。しかしその後、墜落したPhantomというドローンを製造していた中国のDJI社は早々にソフトウェアをアップデートし、ホワイトハウスが位置するワシントンDCの中心部から半径25キロメートル圏内を飛行禁止区域とし、ドローンに内蔵されているGPSが指定範囲内にあると認識すると離陸したり飛行したりすることができないように制限をかけました。

参考:飛行禁止区域への侵入を防ぐためにファームウェアを活用

 

密輸の危険性

アメリカとメキシコ国境付近では麻薬の密輸を行っていたドローンが墜落し、当局に没収される事件が起こるなど、小型であるがゆえにセンサー類などにもなかなかつかまらず、当局も対応に手こずっています。ドローンは小さな機体で他の飛行機と比較すると駆動音も小さいために、暗闇だと見つけることは困難で、国境警備隊が自動標準で撃ち落とすことも難しいと言います。

参考:ドローンが麻薬を運ぶも未遂に終わる

 

 

中国では盗撮問題も

ドローンにはカメラを搭載することができるため、盗撮問題も懸念されています。実際に中国では、ドローンを使った盗撮事件が問題となりました。近年は超小型ドローンとも言える大きさ10センチ以内の製品も販売されており、カメラを搭載すれば誰にも気付かれずに盗撮出来てしまうため、明確なルール作りが急務となっています。

 

テロに使われる危険

ドローンはもともとは軍事目的で発達してきたテクノロジーのため、テロに悪用される懸念もあります。都市部で化学兵器を積んだドローンが空中で噴霧した場合、大きな被害が予想されます。近年は性能の良いドローンが安価に売られており、そのようなテロを防ぐための具体的な対策を世界規模で互いに協力しながら検討していくフェーズであると言えます。

 

ドローンが悪用されて一度、世界的に大きな問題を引き起こしてしまうと、産業の芽を早々に摘んでしまう可能性も否めません。そのため、各国が協力してドローンに関する法整備をしっかりと進め、運用ルールを明確化することが重要になるでしょう。

 

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