ドローンでクロサイを保護するプロジェクトをAirwareが進行中!

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「クロサイを密猟者から守る」そんな活動をしている自然愛護団体も数多くあります。クロサイは地球上に5000頭しか残っておらず、絶滅危惧種にも指定されています。クロサイの角はアジア各国で万能薬ともてはやされており、ワシントン条約でもクロサイの取引は禁じられているにも関わらず、裏では高額な値段で取引が行われているために、いまだに密猟者が絶えません。クロサイは1970年代から比較すると、その個体数は90%も減少しています。

 

 

ドローンでクロサイを保護

そんな絶滅寸前のクロサイを保護するためのプロジェクトを始動したのが、平和利用のためのドローン開発を進めるAirwareという米のスタートアップです。同社は、2010年に設立し、2013年3月にY Combinatorを卒業しました。Airwareはドローンに関するハードウェアやソフトウェア、ファームウェアなどを開発しており、将来的には、精密農業や送電線の点検、土地活用の管理、油田のメンテナンスなどにもドローンを活用したいとしています。

そんなAirwareですが、同社はドローンの平和利用を目的として、アフリカのケニアで多発しているクロサイの密猟の抑止力にするためにドローンの活用を模索しています。もともとパトロール部隊は草原地帯の広大な土地を車を利用しながら監視していましたが、それでは効率が良いとは決して言えません。一方でヘリコプターなどを毎日出動させてしまうと莫大なコストが発生してしまいます。そんなときにドローンが活用できます。ドローンは低コストで色々な地区で自律飛行させることができるために、パトロール部隊は色々な地域でドローンを飛ばして密猟者の監視をすることができるようになるのです。

 

 

Airwareは2013年12月に、専用のチームをケニアのオル・ペジェタ野生動物保護区に送り込み、クロサイの保護に乗り出しました。同区は、東アフリカでは最大級のクロサイ生息地となっています。Airwareは、ドローンに自律飛行のプログラムを施し、密猟者を発見するとオンボードカメラによってモニターできるようにしました。これによって、リアルタイムに赤外線映像とビデオ映像の両方をパトロール部隊に送ることが出来るようになりました。ドローンに装着されているカメラは、ジンバルマウント式のものと、固定式のものの両方が用意されています。このようなドローンを利用することで、密猟者に対して、監視効果と抑止効果の二つを与えることができるとしています。

 

 

Airwareのチームは商業利用可能なドローンを開発することをミッションとしています。そのため、ハードウェアだけでなく、様々なプラットフォームで動作するアプリケーションの開発も行っています。しかし、ドローンの商業利用の壁は厳しく、軍事利用のイメージが強いことやFAAの規制が厳しいことから、アメリカ国内ではなかなか民間企業が手を出せる領域にはなっていません。そのため、Airwareは「ドローンは平和利用にも活用できる」というイメージを世の中に浸透させたいとしています。

AirwareはY combinatorのデモデーの後にシリーズAとして1070万ドルを調達しています。Google VenturesやAndreessen Hrowitz、Promus Ventures、RRE Venturesなどそうそうたるベンチャーキャピタルが同社に出資し、実際にY Combinatorの歴史上最高額の調達に成功しています。

ドローンの平和利用を目指すAirwareには今後も注目です。

 

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