無数のドローンが空を舞う未来、プライバシーをどう守るか

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ドローンによる空撮映像が人気で、数多くの動画がYouTubeにアップロードされて話題になっています。また最近ではアメリカの三大キー局の一つであるCNNが報道でドローンを利用するために米連邦航空局(FAA)と契約を結ぶなど、ドローンを活用した動画撮影に注目が集まっています。

過激化するドローンによる空撮人気の一方で、プライバシーをどのように守るのかを危惧する声も少なくありません。意図しないところで自分がいつの間にか空撮映像に映り込んでいて、勝手にYouTubeにアップロードされたり、ニュース番組の放送に使われてしまうことを人々は恐れています。

ドローンに搭載できる小型カメラも年々解像度が上がっており、鮮明な美しい映像を撮れる一方で、人々の生活の断片が詳細に映り込んでしまうという懸念も広がっています。将来的に、ドローンの商業利用が本格化し、都市部の上空を無数の機体が舞うような世界になったとき、人々は自分たちのプライバシーをどのように守っていけば良いのでしょうか?

 

 

ドローンの禁止区域を設定できる「No Fly Zone」

登録した住所付近ではドローンの飛行を禁止できるサービスがアメリカで話題です。その名も「No Fly Zone」。サービス開始後の24時間で1万件以上の申し込みが殺到したサービスで、ドローンの飛行を制限したい住所を入力したあとに、名前とメールアドレスを登録するだけで、ドローンに対してそのエリアは飛行禁止指定されているという信号を発信するサービスとなります。現時点ではアメリカ限定のサービスですが、今後ドローンが世界中に広まれば同サービスのグローバル展開もあり得るかもしれません。現在、No Fly Zoneと提携しているドローンメーカーはRCFlyMaps、Horizon Hobby、YUNEEC、HEXO+、Ehang、PixiePath、DroneDeployとなっており、大きな販売シェアを誇っているDJIやParrotなどのメーカーはまだ参加していません。

参考:ドローン飛行禁止区域が指定できる「No Fly Zone」

 

メーカー側が飛行禁止を決定することも

No Fly Zoneは主に、一般の人々が自発的に飛行禁止区域を設定していくサービスとなりますが、メーカー側が独自の判断で、ある特定のエリアを飛行禁止にすることもあります。

2015年1月に起こったホワイトハウスへのドローン墜落事故では、墜落したドローンを製造していたDJIがすぐにファームウェアのアップロードを行い、ホワイトハウスを含むワシントンを飛行禁止区域に指定しました。これによって、DJI製のPhantom 2などを持っている操縦者は、ワシントン市内ではドローンを離陸させることも飛行させることもできなくなったのです。

参考:ホワイトハウスに墜落したドローン、飛行禁止区域をどのように設定すべきか

参考:飛行禁止区域への侵入を防ぐためにファームウェアを活用!

 

このように、製造メーカー側がドローンの飛行禁止指定をすることもあり、今後当局の規制などによってそのような指定区域は増加していくかもしれません。

 

 

ドローンの接近を探知するデバイス

仮に、飛行禁止区域の設定が順調に進んでいったとしても外出中にドローンに盗撮されてしまう危険も拭えません。プライバシー保護の観点では、どんなときにもドローンの接近を知らせてくれるようなサービスが必要です。そんな機能を提供しているのが「DroneShield」です。このデバイスを持ち歩いていると、ドローンが発する特定の音に反応し、メールやSMSでドローンが近付いて来ていることを通知してくれるのです。

DroneShieldはスター・ウォーズ7の製作陣がリークを防ぐ目的でも利用しています。

将来的にはDroneShieldは一家に一台、外出するときも必ず携帯するような存在になるかもしれません。

参考:ドローンの接近を感知するデバイス

 

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